30代からの資産形成方法。マンション投資がおすすめな理由とは

30代からの資産形成方法。マンション投資がおすすめな理由とは

マンション投資イメージ

30代は、資産形成を始めるのに最適なタイミングと言えます。コツコツと預貯金を続けるのはもちろん大切ですが、マイナス金利時代の今、資産形成を望むなら、より積極的な投資も必要です。

30代が考えたい資産形成とその手段

30代は、以下のような点で、投資を始めるのに向いている時期です。

それでは、どんな投資をするのが良いのでしょうか? さまざまな投資の手段・金融商品について、考えてみましょう。どれかひとつを選ぶ必要はありません。複数を組み合わせてポートフォリオを組むという考え方も大切です。

株式投資

代表的な投資と言える株式投資ですが、十分なリターンを狙うためには、相応のリスクを覚悟する必要があります。株式投資の成否は、会社情報の見極めや経済状況の分析にかかっています。そのため情報収集や、判断のための知識を身につけるには、一定の時間とコストを要します。

投資信託(つみたてNISA、iDeCo)

投資信託は、プロに運用を任せることができるため、株式に比べれば手間はかかりません。ハイリスク・ハイリターンなアクティブ投信から、ローリスクなインデックス投信まで、幅広い商品があるため、適切に銘柄を選ぶことで、リスクの管理も容易です。

非課税で運用できるつみたてNISAや、節税効果も高いiDeCoを活用した投資が人気ですが、長期投資前提のつみたてNISAは大きなリターンを狙いにくく、老後資金準備を目的としたiDeCoは長期間にわたり資金が拘束されるというデメリットもあります。

FX

外貨の高金利や為替変動を利用して為替差益を得ることを目的としたFXは、レバレッジ効果あるために少額の元本でも大きなリターンを狙えるという強みがあります。気軽に始められる一方、ハイリスクな投資であるため、多額の損失を被るおそれもあります。

仮想通貨

新しい投資商品として注目を集めている仮想通貨ですが、その歴史の浅さだけに投資のメソッドも十分に確立したとは言えない状況です。公的な保証もなく、現状ではハイリスクな、投機性の高いものだと言わざるを得ません。

不動産投資

不動産を取得し、それを賃貸することで収入を得たり、売却して売却益を得たりする投資です。ここまで紹介してきた投資と比べると、ミドルリスク・ミドルリターンな位置づけと言えます。不動産を買うには、多額の元本が必要そうなイメージがありますが、融資で賄うことで、実は自己資金はさほど必要ではありません。また、戸建てやアパート一棟からワンルームまで、投資対象物件も幅広く、それぞれの資金やリスク許容度に応じた投資が可能です。

30代がマンション投資をするメリット

どのような投資をするかは、それぞれの選択と言えますが、30代には、不動産投資、なかでもマンション投資が特に適している理由があります。30代がマンション投資をするメリットを、整理してお伝えしましょう。

1.少額の資金で、効率よく長期投資ができる

不動産は高額ですが、融資を受けて資金調達をするなら、自己資金は少額ですみます。その意味で、不動産投資は実は少額からスタートできる投資と言えます。特に、マンション投資は、戸建てや一棟アパートに比べてさらに少額です。

30代は、20代に比べて、用意できる自己資金にも余裕があるでしょうし、収入が安定していて信用力があるため、より多額の融資を受けることができます。投資の元本が大きければ、得られるリターンも大きく期待できることは当然でしょう。

それではハイリスク・ハイリターンな投資なのでは?と思うかもしれませんが、不動産投資は、株式投資のように多額の元本を投資して、多額のリターンを得ようというのとは少し違います。売却益を得る方法もありますが、中心となるのは物件を賃貸することによるインカムゲインです。

不動産投資のインカムは、利回りとしては特別に高くないため、長期に渡って回収するのが原則です。実際、それが可能なのが不動産投資であり、いわばミドルリスク・ミドルリターンな投資手法と言えます。

2.さまざまなリスクヘッジをしながら投資ができる

投資にリスクは付き物ですが、マンション投資にはリスクヘッジの効果があります。

・長期分散投資によるリスクヘッジ

先の項目でお伝えしたように、長期に渡って収益があるのもリスクヘッジのひとつです。長期投資による、時間分散のリスクヘッジが働き、デイトレードのように短期間の相場変動に右往左往することがありません。

これはなにかと忙しい30代にとって、特に嬉しい点でしょう。物件の管理を管理会社に委託してしまえば、ほとんど手間をかけずに長期投資が可能です。ネット証券の画面に張り付く時間もいりませんので、時間効率が良いと言えます。

・インフレ対策

また、今後、経済状況が上向くことでインフレが進行したときも、それに合わせて物件の資産価値が上昇する、または高い家賃の設定ができるようになることで、インフレへの対策ができます。

・生命保険代わり

融資を受けるにあたって団体信用生命保険の加入が必要なため、もし万一のことがあってもローンは完済され、物件は残ります。家族がいる人にとっては、不動産を資産として残せるので、死亡保障を持っているのと同じことになります。

・税金対策

会社員の場合、マンション投資で損失が出れば、損益通算により所得が抑えられ、所得税・住民税の節税効果があります。また、資産の一部が不動産であることで、現預金よりも遺産としての評価額が抑えられるほか、不動産を相続・贈与する際の特例を使って、相続税・贈与税の軽減効果もあります。

3.時間を味方につけて、投資のスケールを拡大できる

30代でマンション投資を始めると、定年までにはローンを完済できる可能性が高いです。その頃には生活にも時間的・資金的余裕があるかもしれません。2戸目、3戸目と新たな物件を取得して投資を拡大していくことも可能です。

そのとき、若いうちから不動産投資を手掛けてきたことで身についた知識やノウハウが大きな武器になるでしょう。

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