STRUCTURE

将来を見据えた揺るぎない構造を。

  • 基礎
    8本の杭頭部鋼管巻きコンクリート杭を、強固な支持地盤まで打設する、アースドリル式場所打ち杭先端部拡底工法を採用しています。
    基礎
  • コンクリート強度
    高い耐力と変形性能を備える設計基準強度30〜33N/m㎡を確保。1㎡あたり約3,000〜3,300tもの圧縮力に耐える強度を示します。(一部除く)
    コンクリート強度
  • 水・セメント比50%以下
    コンクリートの表面からの水、炭酸ガス、塩化物イオンその他の腐食性物質の侵入等の劣化要因からコンクリートを守り、長期使用できるように水セメント比を50%以下に設定しました。(一部除く)
    水・セメント比50%以下
  • 溶接閉鎖型帯筋
    建物の構造体を支える柱(大梁仕口部を除く)には、継ぎ目がなく強度が均一な溶接閉鎖型帯筋を巻き付けることで、耐震性をさらに高めています。
    溶接閉鎖型帯筋
  • 外壁
    外壁は約150mm以上のコンクリートにタイル(一部吹付)を貼った構造で、室内側には吹付硬質ウレタンフォームを施工し断熱効果に配慮しています。
    外壁
  • 戸境壁
    AとBタイプ間の戸境壁は、厚さ約136mm乾式耐火遮音間仕切壁を採用。BとCタイプ間は、約200mm以上の躯体に、ビニールクロスを貼る工法を採用しました。
    戸境壁
  • 専有部天井構造・ボイドスラブ工法
    コンクリートスラブの内部にボイド型枠を設置し、軽量化と剛性を高めたボイドスラブ工法を採用。小梁のない開放的な空間を実現します。天井は二重天井とし、メンテナンス性に配慮しています。(段差スラブ部分を除く)
    専有部天井構造・ボイドスラブ工法
  • フローリング仕上げの直床設計
    床材には軽量床衝撃音の遮音等級がメーカー表示で⊿LL(I)-4等級相当という製品を採用しています。(一部除く)

    ※床材の遮音等級はメーカーが表示する部材の試験値でありメーカーにより試験方法は異なります。また、数値は竣工後の実際の住戸内における遮音性能とは異なります。

    フローリング仕上げの直床設計
  • 断熱対策
    最上階天井スラブ下には押出法ポリスチレンフォーム約30mm、最下階床スラブ下に押出法ポリスチレンフォーム約20mm、外壁部分の内断熱に吹付硬質ウレタンフォーム約20mmを採用。建物全体に断熱対策をしています。
    断熱対策
  • 「等級3」の劣化対策等級を取得
    本体構造躯体に使用する材料の交換等、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するため必要な対策の程度は「設計住宅性能評価書」における劣化対策等級にて最高等級の3を取得しています。

    ※劣化対策等級とは構造躯体等に使用する材料の交換等の大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策の程度。※適正な長期修繕計画に基づく維持管理が前提であり、メンテナンス不要ということを保証するものではありません。

    「等級3」の劣化対策等級を取得
TRUST

信頼の住まいをお贈りするために。

住宅性能表示制度
  • 住宅性能表示制度国土交通大臣の登録を受けた第3者評価機関が、共通のルールに基づいて新築マンション等の性能を評価し、表示したものです。「設計住宅性能評価」は、設計図書の段階で図書等から評価し、「建設住宅性能評価」は工事施工中の数回の検査と竣工時の検査で評価します。
  • 2つの「住宅性能評価書」を取得(予定)した場合のメリット2つの「住宅性能評価書」を取得(予定)した場合のメリット
住宅瑕疵担保責任保険
住宅瑕疵担保責任保険法人ハウスジーメン新築住宅を供給する事業者は、構造耐力上重要な部分および雨水の浸水を防止する部分の瑕疵(欠陥)に対する10年間の瑕疵担保責任を負っています。瑕疵補修等が確実に行われるよう保険に加入しています。
住宅瑕疵担保責任保険法人ハウスジーメン
管理会社
大切な今日を未来へとつなぐ「オープンレジデンシア名駅那古野」では、建物の管理を大和ハウスグループの「グローバルコミュニティ株式会社」に委託。グローバルコミュニティ株式会社は国内で9万5千戸を超えるマンション管理実績をもつ、管理会社です。
「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、お客様と共に新たな価値を創り、活かし、高め、人が心豊かに生きる社会の実現を目指しております。
○本社/大阪府大阪市中央区博労町3丁目3番7号
○名古屋支店/愛知県名古屋市中村区名駅南2丁目9番18号
○事業内容/マンション、ビル、商業施設の総合管理業務等
○管理物件マンション/2,210棟(95,107戸)※2019年3月31日現在
○加盟団体/一般社団法人マンション管理業協会、社団法人全国ビルメンテナンス協会、
社団法人関西環境開発センター、社団法人全国宅地建物取引業協会
※不動産経済研究所調べ(2017年1月~2018年12月)
※共同企業体(ジョイント・ベンチャー)の物件については、企業数に応じて1物件を分割してカウントしております。また、小数点以下は切り上げております。
東京23区マンション共有棟数No.1
この物件を見た人はこんな物件も見ています
当サイトに掲載している写真・画像・図面・データ等については、目的の如何に関わらず、無断転載を固くお断りいたします。
これらの著作権は、株式会社オープンハウス・ディベロップメントまたは関係当事者に帰属します。