EQUIPMENT

キッチン
(参考写真)
リビング・ダイニングキッチン
(参考写真)
浴室
(参考写真)

設備・仕様

快適性/セキュリティ

構造

STRUCTURE

日々の安心のための、
確かな基本構造。

場所打ちコンクリート杭を採用 場所打ちコンクリート杭を採用 杭基礎概念図
場所打ちコンクリート杭を採用
基礎は建物を支える上で最も大切なものです。「オープンレジデンシア横浜星川」では、建物の構造で基礎部の設計において杭を支持層まで埋設して建物を支えています。

※掲載の概念図は計画段階のもので、実際には変更になる可能性がございます。

遮音性に配慮したコンクリート厚 遮音性に配慮したコンクリート厚 外壁断面概念図
遮音性に配慮したコンクリート厚
外壁は約150㎜以上のコンクリート厚で設計し、快適な居住性を保つために必要な数値を確保しています。
高い強度と耐久性のダブル配筋 高い強度と耐久性のダブル配筋 ダブル配筋概念図
高い強度と耐久性のダブル配筋
主要構造部にあたる壁は鉄筋を二重に組むダブル配筋を標準とし、シングル配筋よりも高い強度と耐久性を実現しています。

※一部チドリ配筋。※主要構造部にあたらない外構塀等はシングル配筋となります。

対震玄関ドア枠 対震玄関ドア枠 対震玄関ドア枠概念図
対震玄関ドア枠
地震時に玄関ドアが開かず、外への脱出が不可能にならないよう、玄関ドア枠には対震ドア枠を採用しています。
直床・二重天井 直床・二重天井 直床・二重天井概念図
直床・二重天井
スラブ厚約200㎜を確保し、上下階間の遮音性能を高めました。また、二重天井とすることにより、リフォームやメンテナンス・更新性に配慮しました。

※一部除く。

コンクリートの強度/水・セメント比50%以下 コンクリートの強度/水・セメント比50%以下 水・セメント・他
混合比率概念図
コンクリートの強度/
水・セメント比50%以下
ひび割れなどが起こりにくいよう水セメント比を50%以下に設定。また、設計基準強度30N/㎟以上の高い強度のコンクリートを採用しています。

※外構等のコンクリートは除く。

「等級3」の劣化対策等級※を取得 「等級3」の劣化対策等級※を取得

※劣化対策等級とは構造躯体等に使用する材料の交換等の大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策の程度。※日本建築学会編「建築工事標準仕様書・同解説JASS5鉄筋コンクリート工事2009」の考え方を引用。※適正な長期修繕計画に基づく維持管理が前提であり、メンテナンス不要ということを保証するものではありません。

「等級3」の劣化対策等級を取得
本体構造躯体に使用する材料の交換等、大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するため必要な対策の程度は「設計住宅性能評価書における劣化対策等級」にて最高等級の3を取得する予定です。

※劣化対策等級とは構造躯体等に使用する材料の交換等の大規模な改修工事を必要とするまでの期間を伸長するための必要な対策の程度。※日本建築学会編「建築工事標準仕様書・同解説JASS5鉄筋コンクリート工事2009」の考え方を引用。※適正な長期修繕計画に基づく維持管理が前提であり、メンテナンス不要ということを保証するものではありません。

住宅瑕疵担保責任保険
住宅瑕疵担保責任保険
住宅瑕疵担保責任保険住宅の構造耐力上主要な部分および雨水の侵入を防止する部分の瑕疵(欠陥)に起因して、基本的な耐力性能または防水性能を満たさない場合、事業者は10年間の瑕疵担保責任を負います。瑕疵の補修等が確実に行われるように、住宅瑕疵担保責任保険に加入いたします。
「住宅性能評価書」を取得予定
「住宅性能評価書」を
取得予定
国土交通大臣に登録した第三者機関が一定の性能水準に達していると認めた住宅に交付される「住宅性能評価書」を取得予定です。

設備・仕様

快適性/セキュリティ

構造

「テレワークスタイル」メニュー

※「モデルルーム」とは、間取りや仕様・設備などをご案内する施設全般のことで、それらの一部のみ展示している「ギャラリー」・「インフォメーションセンター」、「サンプルルーム」なども含みます。

※掲載の室内写真・設備写真は弊社マンションギャラリーを撮影したもの、またはメーカー参考写真であり、本物件とは異なります。家具・調度品等オプション仕様及び設計変更は販売価格に含まれておりません。また、一部設計変更・オプション設備が付加されており、基本プラン・仕様とは異なります。

※掲載の概念図は計画段階のもので、実際には変更になる可能性がございます。

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2021年全国分譲マンション供給戸数No.1
※不動産経済研究所調べ(2021年1月~2021年12月)
※対象は全国の新築分譲マンション(定期借地権マンション・首都圏以外の投資用ワンルームマンションを含む。)
※不動産経済研究所調べ(2021年1月~2021年12月)
※共同企業体(ジョイント・ベンチャー)の物件については、企業数に応じて1物件を分割してカウントしております。また、小数点以下は切り上げております。
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